HIV感染 在留外国人の自国の医療制度!自国に帰る?帰らない?

残留外国人 医療

HIV/ エイズ感染在留外国人のおかれている状況

外国国籍のHIV/エイズ感染者の出身国は、東南アジアが最も多く、ラテンアメリカ、サハラ以南アフリカ、東アジア太平洋地域、南アジアと続きます。アジア近隣諸国から仕事や婚姻で来る人、ブラジル、ペルーなど南米からの労働者は過去の歴史的な背景もあり、日本で外国人労働力として根付いています。

また、サハラ以南アフリカ出身者の数は、在留外国人に占める割合は約1%程度と推測されていますが、日本のHIV/エイズ患者の10%を占めるとされています。こうした国々の方は、まず英語圏でなく言葉が通じないこと、非正規雇用の場合が多く医療費の支払いが困難であること、HIVに対する偏見が日本以上に強いことなどから、早期検査や受診、治療などが非常に困難な状況です。

帰国が促されたとしても・・・

受け入れる医療従事者側はどうでしょうか。言葉や医療保障、支えてくれる周囲の方の存在も含めて、様々な面で出身国に帰国したほうが良いと考える医療従事者も多いと考えられます。

一方、在留外国人の方は、日本での生活を求めて来日し、生活の基盤をすっかり日本に据えている人も多いこと、また、現在の自国の医療情報や支援について不安が大きいことなど、帰国するかどうかは難しい判断を強いられることになります。その結果として、HIV/エイズの診断は受けたものの、その後受診が滞り、治療を開始できないまま悪化するということも少なくありません。

帰国か在留か。相談と支援の窓口は開かれている

その方にとって、帰国するのが良いのか、また日本で治療を続ける方法があるのかという判断をするには、日本で受けられる医療や社会保障に加え、出身国の医療状況や、帰国後に受けられる支援などの情報が必要です。

帰国したものの、必要な医療が受けられずに悪化したという話は、少なくありません。帰国か在留かの判断をするためには、生活環境や家族的な背景など、様々な情報を支援してくれる方と共有することが重要です。

帰国のための支援

まず、言葉の支援を受けて、ソーシャルワーカーや保健師と、日本で治療が可能かどうか相談しましょう。日本での治療が難しい場合には、帰国後どのような医療を受けられるのか、NGO(非政府組織)やNPO(非営利組織)から出身国の医療情報を提供してもらうことができます。日本と出身国の間で連携し、帰国後に確実に治療を受けられるような支援をしているNGOもあります。

例えば、アフリカは国ごとの状況が大きく異なり、同じ国内でも地域によって格差が大きく、受けられる医療にも違いがあります。アフリカ日本協議会では、出身国の医療事情の提供を含め、帰国後、治療が確実に受けられるような橋渡しをしています。

国や地域によって連携が難しい場合には、日本国際協力事業団(JICA)などの協力を仰いで、帰国後の治療を確保する方法等も検討しています。いずれにしても、更なる各国および日本のNGOのネットワークの充実が期待されるところです。

まずは相談してみよう

日本での生活や収入、日本に渡ってきた覚悟と言うものがあり、なかなか帰国という判断は難しいこともあります。また、帰国の希望はあっても、帰国後の不安が大きい場合もあります。

いずれにしても、HIVはHAART療法によって治療可能な病気となっています。悪化してエイズ発症となれば、更に現状は厳しくなります。支援してくれる窓口は開かれているので、一歩踏み出す勇気をもって相談してみましょう。

自宅で性感染症の検査が出来ます


性病検査キットの検査は登録衛生検査所で実施します。検出精度/信頼性共に医療機関と全く同じです。

関連記事

ページ上部へ戻る